大震災とホームセンターの関係、「地域インフラ」としての役割

災害時のホームセンターは「地域のライフライン」

カインズは「大災害」といかに向き合ってきたのか？

東日本大震災から10年を迎えるにあたり、カインズの社内に残る膨大な資料とメンバーたちの証言を集め、ここに初めてその記録を公開したい。

カインズは一企業であると同時に、災害時のライフラインであり、地域のインフラでもある。

いかにデジタル化が進もうと、カインズはリアルの店舗を通じて、その地域の安全と安心を守り続ける。——それが災害大国におけるカインズの「地域インフラ」としての矜持であり、お客様に対する緊急時の責務である。

カインズ仙台港店の被害状況

カインズには「有事の際はメンバー個々の判断で行動してよい」という共通認識がある。その判断基準は「カインドネス」であるということ。それはカインズの社名の由来でもある。

2011年3月11日の東日本大震災を経験し、カインズで働くメンバーは、このときホームセンターの社会的な意義を改めて体感することとなった。そして、2018年6月18日の大阪北部地震、2019年10月の令和元年東日本台風19号など、度重なる自然災害に見舞われ、そのたびに災害対策の強化に取り組んできた。また、新型コロナウイルスに伴う緊急事態宣言下においても、ホームセンターの役割は再び注目を浴びている。

ここでは10年前の東日本大震災の記録と、カインズにおける災害対策の現状について紹介し、災害について一人ひとりができることについて、改めて一緒に考えていきたい。

※編集部注：当記事は、震災時における生々しい証言を含んでいるため、人によっては激しいストレスを感じるおそれがございます。